またもや穀物や原油など国際商品市況が高騰している。米中西部を襲った熱波と干魃のせいで大豆やトウモロコシの先物相場が急騰するのはわかるが、原油価格に波及するのは何とも不合理だ。市場沸騰の要因は一つしかない。投機である。株式など金融市場からあぶれた余剰マネーが国債など債券市場では飽き足りず、モノ、つまり商品に向かうのだ。このマネー・フロー・モデルの始まりは２００７年８月初めの米サブプライム・ローン危機である。米住宅価格の値下がりとともに、サブプライムを分解してその一部を組み込んだ証券化商品のリスクが表面化した。あわてた米欧の投資ファンドが金融市場から資金を引き揚げて、値上がりが見込める原油、金、穀物に投入するようになった。

　０８年３月には証券大手の米ベアー・スターンズが経営破綻し、米連邦準備制度理事会（ＦＲＢ）が信用不安緩和のためにドル資金を市場に大量供給すると、その多くが商品投機に回った。他方で住宅価格は下落を続け、０８年９月のリーマン・ショックに発展した。金融恐慌回避のためＦＲＢは量的緩和第１弾（ＱＥ１、０８年１１月～１０年６月）、第２弾（ＱＥ２、１０年１１月～１１年６月）とドル札を大量発行するが、その規模は０８年前半どころではない。金融機関には新たに２兆ドルの資金が流入し、一部は商品市況高騰の呼び水となる。投機熱は低迷する実物の需要と乖離しているので長続きしないが、何しろ余剰資金は市場に氾濫している。価格はいったん下落しても、ほぼ６カ月間隔で再上昇する。今回もそのパターンだ。

　商品投機は今や恒常化した。英国の民間調査機関によると、世界の商品市場規模（商品資産総額）は１０年末で０８年比２倍以上の３８００億ドルに上り、１０年には６００億ドルの新たな資金が流入した。商品市場に積極投資しているのは今や、米欧の年金ファンドである。米ワトソン・ワイアット社によると、１１年末の世界の年金ファンド資産総額は２７．５兆ドルで前年比１兆７２億ドル増えたが、主力の運用対象である株式の総資産に占めるシェアは０７年の５５％から４１％に減った。国債など債券は２８％から３７％に、商品など「その他」は１５％から２０％にそれぞれ増えた。

　世界の市場規模は１０年末で株式時価総額が５５兆ドル、債券時価総額が９５兆ドルに上るのに対し、商品はこれらの１％にも満たない。１兆ドル規模の年金資金増加額の３％でも商品市場の資金流入総額の５割に相当するのだから、年金ファンドは商品相場をいとも簡単に動かせる。皮肉なことに、老後の生活を保証するためのカネが食料品やエネルギー価格の高騰を促し、不況に苦しむ世界の現役世代を苦しめる。０７年夏から５年たっても金融市場は壊れたまま、モノで生きる人々の生活を破壊している。